中学生の飲酒と喫煙

柱1: 中高生の喫煙及び飲酒行動に関する全国調査2021年

2021年に全国の中学校、高等学校を無作為に抽出し、中学18校(協力率20％)高校17校(同27％)の協力を得て、学校にて紙またはウェブベースの調査を実施した。
回答者数15,832人(中学8,266人、高校7,566人)であった。

【送付数と回収率】(ウェブで不適当とされた学校は除く)

未成年飲酒や喫煙のハイリスク者

• 正しい情報が届きにくい
• 家庭/学校で課題を抱えている
• 社会経済的脆弱性がある

飲酒や喫煙行動をみると、

• 小学生の間に飲酒や喫煙を開始する者が一定数いる。
  
• 甘い味のお酒は、未成年にとって最も飲まれている。
  →未成年が好むテイストに対する対応が必要である。
• 飲酒場面は、親や家族が一緒の場面が多い。
  父母からお酒を勧められたことがある。
  →今後も未成年の飲酒に関する啓発が必要である。
• 自宅にある酒・加熱式タバコの使用する者の割合が高い。
  →家庭への啓発が重要である。
• 高校生は酒や紙巻タバコをコンビニ・スーパーなど店で購入する者が一定数いる。
  →コンビニ・スーパー等販売者の啓発も必要である。
• 未成年の飲酒禁止に同意していない、飲酒や喫煙が健康に害があると認識している割合が低い。
  →未成年が飲酒や喫煙について正確な情報を入手でき、禁酒や禁煙を納得する説明や支援が必要である。
  →害を理解していても、困難への対処法として飲酒や喫煙をしている可能性もありえる。
  困難への対処法を身につけることが必要。

今後、これまでの未成年飲酒・喫煙対策(ポピュレーション・アプローチ)に加え、
未成年飲酒や喫煙に対するハイリスク・アプローチ(スクリーニング、早期介入、課題への支援)も重要と考える。

喫煙者と非喫煙者における飲酒率の推移

(Fujii M,et al. Trends in the co-use of alcohol and tobacco among Japanese adolescents: periodical nationwide cross-sectional surveys 1996-2017. BMJ Open. 2021)

中高生の全国調査から生まれた学術発表と解析

学術発表

喫煙者の飲酒率は、非喫煙者の飲酒率より極めて高く、後者は着実に減少傾向にあるが、前者は減少率が悪い＝中高生の健康課題の格差拡大の恐れがある。
Fujii M, et al. BMJ Open 2021;11(8):e045063.

中高生が新型タバコを使用している。
新型タバコ使用者の半数以上は紙巻タバコ製品を併用していた。
新型タバコ使用者は従来の喫煙者と特徴が異なり、将来的な喫煙者増加が危惧される。
Kuwabara Y, et al. BMC Public Health. 2020;20(1):741.
Kuwabara Y, et al. Int J Environ Res Public Health. 2020;17(9):3128.

不眠症状を有する中高生の割合は2004年調査以降、徐々に減少傾向であるが、7時間未満の短時間睡眠者の割合は増加傾向で、2017年調査では約8割弱であり、睡眠時間の確保が重要である。
Otsuka Y, et al. The Lancet Regional Health-Western Pacific 2021;9: 100107.

インターネット使用時間が1日5時間を超えると、顕著に不眠症状、睡眠の質、短時間睡眠のオッズ比が上昇する。
特に、SNSやオンラインゲームが就寝時刻の遅延と関連を認めた。
Otsuka Y, et al. Sleep 2021;44.12 : zsab175.

• 中高生の起床困難や不登校に喫煙、飲酒、前向きでない学校生活が関連している。：Kinoshita Y, et al. Sleep. 2021;44(11):zsab157.
• 男子は朝食抜き、間食、外食、食事抜き、食時のひとり飯が多いが、女子は主観的に貧しい食事の質が多い。： Otsuka Y, et al. Prev Med Rep. 2020;20:101203.
• 中高生の主観的健康度の低さは、喫煙、飲酒と関連。
  その他、朝食をとらない、睡眠の質が悪い、インターネットの利用に問題がある等とも強く関連した。：Otsuka Y, et al. PLoS One. 2020;15(7):e0235252.
• 主観的健康度の低さと睡眠障害の度合いは量反応的に正の関連が見られた。：Otsuka Y, et al. Sleep Med. 2020;69:120-126.

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柱1: 2021年調査の結果
中高生全国調査における紙調査とWeb調査の比較

2021年に全国の中学校、高等学校を無作為に抽出し、中学18校、高校17校の協力を得て、学校にて紙あるいはウェブを使った調査を実施した。

ウェブ調査(Web)は学校の参加率だけではなく、生徒の参加率も紙調査(Paper)より低かった。
特に高校2年生、3年生の参加率は低かった。

オッズ比は紙調査を1とした場合の、Web調査の状況を示し、性、年齢、学校、中高で調整したロジスティック回帰分析を行った。

未成年者の飲酒と酒類広告曝露

【背景】

青少年への酒類広告の曝露は非飲酒者の飲酒開始と、飲酒者の酒類消費の増加に関連するという先行研究がみられる。
Anderson PS. , et al. Alcohol Alcohol. 2009;44(3):229-43

【目的】

日本の未成年者の飲酒状況と酒類広告曝露の実態を明らかにする。

【方法】

2021年全国中学・高校生調査
月飲酒者：過去30日以内に飲酒した者
広告曝露：30日以内にTV, Web,店頭,交通機関それぞれの酒類広告曝露有りを選択
月飲酒に対する広告の累積曝露数をロジスティック回帰分析を用いて解析

【結果1】

中高生は酒類広告へ高率に曝露されている。
月飲酒者でWeb,店頭,交通機関の広告曝露が高頻度である。

表. 酒類広告への曝露状況

※中高生の全学年、男女合わせて集計

【結果2】

複数の酒類広告媒体に曝露されるほど、月飲酒のオッズ比が増加する(図)

図. 飲酒行動と広告媒体数

図中の広告媒体はWeb、店頭、交通機関の累積数とした。
月飲酒の有無に交絡すると思われた因子(喫煙等)を調整して多変量解析を行った。
(テレビは曝露率が非常に高率で、解析に適さないため、含めていない。)

【考察と提言】

1. 未成年者の多くは、飲酒広告に曝露していた。
2. 月飲酒者ではその影響を強く受けている可能性が示唆された。

➡青少年健全育成の観点から適切でない社会環境と考えられる。

未成年者の飲酒防止のため、飲酒防止教育の啓発と酒類広告の規制を含めた総合的な対策が必要であることが示唆された。
不適切な飲酒を防ぐ社会環境の整備が求められる。

成人の飲酒

柱2: 女性の多量飲酒につながる要因についての質的分析
：成人女性に対するインタビュー調査から

【背景・目的】

男性の飲酒問題が減少傾向にあるのに対して女性は横ばいが現状であり相対的に女性の飲酒が重要視される。
本研究では、女性の飲酒行動に着目した実態調査を行う。

【方法】

【結果・考察】

飲酒／多量飲酒する理由・要因についてのコーディング

本研究では特に“家族が飲酒に肯定的“、 “安価・大量に入手可能“などが、アルコールへのアクセスを容易にする項目として本研究では見られた。
実施可能性が高い対策として提唱する“Best buys”を日本でも導入することが女性の多量飲酒防止にも有効であろう。

女性の多量飲酒者の飲酒行動の特性が明らかになり、これをもとに女性の飲酒行動に関する全国調査(Web調査)の調査票を開発した。

• Best Buys(ベストバイズ)：世界保健機関(World Health Organization、WHO)が2017年に提唱した、心血管疾患や糖尿病などの4つの疾患の予防やコントロールをする上で、最も費用対効果が良く、実施可能性が高い対策。アルコールの有害な使用を減らすためのBest Buysは、「アルコール飲料の入手制限の強化」、「アルコールの広告、スポンサーシップ、宣伝の禁止または包括的な制限」、「アルコール飲料の価格政策」の3つが示されている。

柱2: 女性の飲酒行動に関するWeb調査

【目的】

飲酒量や飲酒頻度、AUDIT(アルコール使用障害同定テスト)を元に、不適切量飲酒者を特定し、女性の不適切量飲酒者の特性や問題飲酒につながる要因を検討する。
なお、インターネットパネル調査であるため、有病率の推計はできない。

【実施時期と実施方法】

2022年10月、インターネットパネル調査実施

【結果】
週に1日以上飲酒する者、
不適切な飲酒をする者(AUDIT8～14点、15点以上)の飲酒実態

• 主な飲酒の場所：性、年代、AUDIT点数によらず、自宅での飲酒の割合が高い(30代以上は8～9割)。
  20代は、男女とも店での飲酒割合が3～4割と高く、特にAUDIT8～14点で店での飲酒割合が高い。
  
• 飲み放題メニューの利用：20代で利用頻度が多い割合が高い。
  AUDIT点数が高いと利用頻度が多い割合が高い。
  
• 主な飲酒の相手：AUDITが8～14点、15点以上となるにつれ、配偶者と飲酒する割合は低くなり、「ひとりで」飲酒する割合が高くなる。
  20代女性はパートナーや友人、仕事関係者との飲酒割合が高い。
  
• 飲酒されるアルコール飲料の種類：ビール発泡酒が最も多いが、20代女性のみ酎ハイが最も多い。
  AUDIT7点以下の女性に比べ、AUDIT点数が高い女性では、焼酎、ハイボール、ウィスキーの割合が高い。
  
• お酒を飲む場面、飲みたくなる場面：男女とも「自宅に帰ったとき」「仕事が終わったとき」「ふだんの食事のとき」の割合が高い。
  女性のお酒を飲む場面・飲みたくなる場面として、「特別な食事の時」「配偶者/パートナーといるとき」「友人といるとき」のといった環境、「気分が晴れないとき」「嫌なことがあったとき」「つかれたとき」といったストレスからの逃避が男性より多い。
  AUDIT得点が高いほど、帰宅時・仕事後や料理の時といった習慣的な飲酒、ストレスからの逃避で飲酒する者の割合が高い。
  
• 新型コロナ感染拡大の飲酒への影響：新型コロナ感染拡大後、AUDIT得点が高いほど、飲酒頻度や量が増えた者の割合が高い。
  

性別、AUDIT得点別、お酒を飲む場面

性、年代、AUDIT得点別、
新型コロナ感染拡大後、
飲酒頻度が増えた者の割合

減酒支援

柱3: 保健師による
減酒支援の効果検証のための無作為化比較試験

背景

アルコールによる健康障害を予防するための効果的な戦略の一つとして、不適切な飲酒のスクリーニングと簡易介入(Screening and Brief Intervention, SBI)が推奨されるが、日本での有効性を示した報告は乏しい。

目的

この研究は研究班で開発した介入ツールを用いて職場で保健師が簡易介入を実施することで飲酒習慣が改善するかどうかを検証するために実施した。

方法

結果

5つの事業所の従業員351名が、ランダムに3群に割り付られた。
1年後まで追跡可能であった333名の分析を行なったところ、
15分介入群では半年後に有意な週飲酒量の減少(-38.1g(13%)/週)がみられた。
3群とも機会大量飲酒の割合が有意に低下し、全体での飲酒量は減少していた。

初回面接時および介入より
6か月・12か月後のアルコール摂取量

考察

1回15分の保健師による介入が飲酒量低下に有効であり、5分では有効性は見られなかった。
15分程度の介入が理想的だと考えられる。
1年後は有意でなかったが飲酒量は減少しており、新型コロナ流行等対照群の予期せぬ飲酒量低下の影響が考えられた。
今回の対象は男性が大半であり、女性での介入の有効性も検証が必要である。

結論

15分の保健師による簡易介入(減酒支援)は少なくとも6か月時点で飲酒量減少に効果があった。
職場での積極的な減酒支援の活用はアルコール関連健康障害を低減に貢献しうる。

研究成果

プロトコール論文；Kuwabara Y, et al. Yonago Acta Med. 2021;64(4):330-338.
介入の効果：Kuwabara, Y., et al. Alcohol Clin Exp Res 022.;46(9):1720-1731.

柱3: 施策によって期待される効果等の推計結果
減酒支援(SBI)の普及によって期待される
アルコール関連健康障害低減効果の推計

• 50～60g /日飲酒する集団の減酒により0.045/1.25*100＝3.6％のイベント発生低下に繋がる
• 70～80g /日飲酒する集団の減酒により0.045/1.50*100＝3.0％のイベント発生低下に繋がる

以上を積算すると飲酒量の多い集団の減酒で多くのアルコール関連健康障害の低減効果が見込める。

過去の厚生労働省の調査では、約1400万人がAUDIT8点以上であり、減酒支援の対象になる。
減酒支援の普及により、我々の研究結果が示す飲酒量低下が達成されることで、期待されるアルコール関連健康障害低減効果のインパクトは大きいと推測できる。
今後どのようにして定量的に示すのか検討が必要である。